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前年（2021年）に比べて、賃金に変化があった人はどのくらいいるのだろうか。会社で働く男女（勤務先と雇用形態に変化なし）に聞いたところ、
「増加」と答えた人が最も多いのは「正規の社員・職員」（44.6％）であることが、パーソル総合研究所（東京都港区）の調査で分かった。
「パート・アルバイト」（33.5％）、「契約・嘱託社員」（30.3％）、「派遣社員」（27.8％）の非正規雇用者に比べて、正規雇用者のほうが、
賃金が増加した人の割合が多かった。
業種別に「平均年収」と「前年からの賃金増加者（賃金が増加した人）の比率」を見ると、「情報通信業」は平均年収が高く、
賃金が増加した人の割合も多い。一方、「宿泊業、飲食サービス業」「生活関連サービス業、娯楽業」は平均年収が低く、
賃金が増加した人の割合も少ない傾向に。
https://www.itmedia.co.jp/business/articles/2209/05/news092.html
引用元：https://hayabusa9.5ch.net/test/read.cgi/news/1662358177/続きを読む
